嚮心(きょうしん)塾日記

夏休みを前にして、塾では受験生がペースを上げてきています。一方で、まだ勉強のペースが上がらずに
中間試験や期末試験の延長でしか、受験というものを想像できていない状態の受験生もいます。こうした子達に、受験というのがそれらの定期試験とは違って、どれほど恐ろしいものであるのかを伝えるのが毎年苦労するポイントです。

嚮心塾は勉強の内容だけでなく、勉強方法、さらにはその他なんでも聞いてもらうための塾です。そして、一つ一つの勉強の内容を聞くだけよりは、自分がどう勉強してよいかわからない教科の勉強方法を聞くこともまたお薦めしています。しかし、だからといって、「効率の良い勉強方法を教えてください！」と言われると、それはそれで困るものがあります。なぜなら、一人一人の認識の仕方が違う以上、ある人にとっての効率の良い勉強は、別の人にとってはすかすかで時間の無駄であるような勉強になってしまうからです。

なので、一律に「こうした方がよい。」ということは言えません。その子にとって、これが一番よいだろう、と提案をしてみたものの、その子の認識の仕方を僕自身が誤解していたが故にその勉強方法ではうまくいっておらず、それで力がついていない、という失敗はこれだけ長いこと教えていても、まだまだあります。

そういう意味では、こちらが提案した、ある勉強方法に対しての違和感をこそ、大事にしてほしい、と僕はよく生徒達に言っています。「このやり方でベストだ！という提案はだいたい思い込みであり、実際にそれでうまく行かないことが多いとしても、その提案に沿ってとりあえず進めていく中で、「もっとこうした方がいいんじゃないか」「このやり方でこういう部分はうまくいっているけれども、こういう部分はうまくいっていない。このうまくいっていない部分についてはどうしたらよいか」と勉強方法についてのこちらからの一つの提案に対して、実際にそれを進めていく中で一人一人の生徒がその勉強方法への違和感を表明してくれると、それをもとによりfitした勉強法をこちらで提案していくことができます。逆に、そのような違和感を我慢してしまい、「先生が言ったことなんだから、これで正しいはずだ！」と我慢を重ねられてしまうと、なかなか力がつく勉強ができません。この点が勉強というものの難しさです。一人一人の認識の仕方や前提となるものが違いすぎる以上、一般的な方法を絶えずreviseしていく必要があるのです。

それゆえ、僕は「効率の良い勉強法、教えますよ！」という塾をあまり信用しません。一般的に通用するとされているそれを教えることで解決できるケースなど、ごくわずかであり、そのような一つ一つの勉強法をどのように修正していくかこそに、教育者の手腕が問われると思うからです。一方で、「効率の良い勉強法を教えてください。」という保護者やご本人のご要望もあまり評価しません。それは、すなわち、ある方法を教えてもらって劇的にうまくいくことを期待しているだけであり、その方法で現実の自分がうまくいかないときに、それをどのように埋めていくかという努力をする気のない姿勢であるからです。端的に言えば、そのような姿勢の子は、最初から正解を与えてもらおうとする姿勢自体を変えていかなければ、決して自分の力を伸ばすことはできないでしょう。

もちろん、原則はこうだとしても、実際の現場はさらに難しいところです。そもそも全く自分で創意工夫を重ねた経験のない子に、こんな話をしても急にできるようになる訳がありませんので、そこはある程度方法を教える必要があります。しかし、その提案した方法と現実のその子の状態とのずれに気づけているかどうかについても、絶えずこちらとしてはチェックしながら、どこかでそれを指摘するタイミングを探していかねばなりません。本人の中で、より良い方法はないか、と悩んでいないのだとしたら、ある方法への違和感を聞いたり、より良い方法を模索したりというこちらの努力はすべて無意味となります。

サッカーの日本代表がワールドカップで負けたせいで、ザッケローニ監督の指導法が手のひらを返したように叩かれ続けている訳ですが、たとえば監督の指示や規律を無視するような選手の自主性を、規律を重視してすぐさま注意して、その芽を摘んでしまえば、表面上は規律があり意志が統一されたチームになりますが、選手の自発性は全く出てこなくなるでしょう。一方で、ただ任せているだけでは、正解にたどり着くのに極めて時間がかかるでしょう。日本代表監督に限らず、少しでも教育に携わるものであれば、この二つの両立というジレンマに悩んだ経験が必ずあると思います。そのジレンマに悩んだことのない人間の「もっと規律を！」「もっと自主性を！」というかけ声は、不毛な後付けの結果論にすぎないと思います。

その意味で、嚮心塾では一人一人に最適な勉強方法を的確に初回から教えることはできません。というより、それはどんな神のような教師にも不可能であると思っております。その上で、その子が勉強をしていく中での違和感を大切にし、その違和感から、次の勉強方針を練っていく、ということに関しては、「これが決定版だ！これ以上の方法は提案できない！」などと開き直っては真理に蓋をすることなく、徹底的に探求していきたいと思います。

そのような場としての嚮心塾に、ご興味があれば、是非ご見学、あるいは体験入塾をご検討いただければありがたいです。

ふっふっふ。あんな長いの書いたから、次の更新は一ヶ月後くらいじゃね？と思ったそこのアナタ！
「二日に一回更新を」という目標を掲げたら、なぜか書きたいことが沢山でてきてしまい、寝かせてあるネタが
山ほどあるのです。今日は明日の朝からまた教えきゃいけないことなんか忘れて書いちゃいます！（本当はブログ書いてないで、塾のパンフレットの巻頭言を（まだ夏休み前に書いたものを使っているので）早く書き換えねばならないのですが…。）

と言っていないで、本題に移りましょう。
ちょっと前にL型大学、G型大学という話が話題になりました。L型のLはlocal,G型のGはglobalで、要は「すべての大学が教養教育をする必要はない。むしろ実用に堪える技能や知識を身につける方が大切だ。なので、G型と認定されるレベルの高い大学だけ、今までの大学での学問を、それ以外の大多数のL型の大学は実用的な知識や技術を身につけるような教育にシフトすべきだ。」という話です。産業再生機構の冨山和彦さんが教育再生実行会議ででしたかどこかで言っていて、学者の間でも意見が分かれるとは思うのですが、僕がざっと見た感じでは、ほとんどの大学教員は反対、労働関係の学者で一部賛成、それに対して産業界では賛成意見が多い、という感じではないかと思います。

まあ、この反応の別れ方自体は当たり前でしょう。基本的に大学の先生というのは、大学で勉強をしてきた中でそこに人生を懸ける価値を感じ、その道を選んできた人々ですし、そもそもその点において、エリートです。逆に言えば、産業界の人々というのは、上場企業の社長であろうと何であろうと、学問の道という意味ではほぼおちこぼれです。東大や京大、早稲田、慶応の中でのおちこぼれですよね。もちろん、日銀の黒田総裁のように学究肌で実務でも極めて優秀かつ、碧海先生と一緒にカール・ポパーの翻訳をしてるような凄い人もたまにはいるのでしょうが、それはあくまで例外的であり、おおむねこのように意見が分かれるのは当たり前でしょう。

問題は、そこで意見が分かれることではないと思っています。この論争というのは古くて新しいものなので、そもそも日本の教育制度において、ごく一部の学部を除いては学部教育が職業教育とはリンクしていない、という現実をどのようにすべきかという論争はずっと続けられてきていると思います。また大学の学部が硬直的で流動性がない時代には、その教育と労働の隙間を専門学校や各種学校が埋めるように発達してきた、という事実もあります。そのような中、（下位の大学は時代のニーズに合う学部をあれこれ作ろうとしてきたとしても）ほとんどの大学ではその労働社会によって要請される短期的ニーズを満たさないままできた、という事実は認めた上で見直していかねばならないと思います。それは学問がこの社会にとってどういう意味をもつのか、というより包括的な議論も含めて、です。

そもそも、いわゆる実用的なニーズに基づいた職業訓練校、というのは時代時代によって必要なものが変わってきます。逆にそういう当面のニーズを無視した学校というのは、ニーズを満たさないにせよ、新たなニーズを生み出すイノベーションの母胎となる可能性もある訳です（もちろん、大多数はうまくいかないとしても、です。）。そういう意味で、社会に無駄なものを抱える経済的余裕があるときには、むしろG型大学をたくさんもっておくことが賢い戦略と言えるでしょう。なぜなら、そこでうまれる新たなイノベーションは、今までにそこに可能性があるなどと予想もできなかった新たな分野を開拓するからです。一方で現在のニーズにそった実用的な職業訓練校を増やす、というのは社会に無駄なものを抱える経済的な余裕がなくなったときには、そうなりがちだというだけでなく、正しい選択であるとも言えるでしょう。しかし、それによって新たなイノベーションの可能性は少なくなり、後追いによる利益の最大化を目指そうとすることになるという欠点もあります。それはそもそも経済的に困窮しているときには必要な戦略ですが、逆に言えば（予想もしない分野でのイノベーションの可能性を放棄するという意味で）いずれ行き詰まる戦略であると言えるでしょう。

つまり、大切なのは、そのどちらも恒久的な戦略とはなりえない、ということを私たちが認識することであると思います。経済的に余裕があるときは無駄な可能性をできる限り追求することが（新たなイノベーションによって新規分野でのナンバーワンになれる可能性があるという意味で）良い戦略ですが、経済的に余裕がないときにはこれは自殺行為であると言えるでしょう。一方で、できる限り実務に特化した職業教育を広げる、ということは経済的にきついときにはとらざるを得ない戦略ですが、いつまでもそれをやっていれば、逆に新たなイノベーションを生み出すことはできず、やがて衰退していきます。なぜなら、どこでイノベーションが起きるかはどんな天才であれ、人間に予想がつくものではないからです。またこれに関して、L型大学の数を増やしても研究センターとしてのG型大学さえあれば、そこで研究をしているから大丈夫だ、とは残念ながらなりません。研究センターを絞り、競争的研究資金を争うようになれば、必ず「有望な」研究、あるいは「有望な」研究者にのみ、予算がつくことになります（現にそうなってきてますよね）。競争的研究資金を獲得できるのは既に有名なラボにどうしても偏ってしまうでしょう。当たり前です。それを審査する大家達は、既存の研究という先入観を持っているからです。しかし、どこに今まで開拓していないフロンティアがあるかは、大家にもわかりません。むしろ、その道の大家であるほどわからないと言えるでしょう。だからこそ、イノベーションが起きる為には、レベルの高く資金力のあるセンターが少しあるよりも、「こんなの、何の役に立つんだ。」という研究をしているラボがたくさんあることが大事であるのです。

このように、実用か教養か、という古くて新しい問題は実は「どっちも大事」であるからこそ、今はどっちを優先すべきか、そしてそれはどういうふうに状況が変わったら見直すべきか、という見直しのサイクルを短くすることの方がむしろ大事であると思います。そして、そのときに大切なのは、そのような変更が不可逆的にならないように制度を工夫していく、ということであると思います。

それとは別に、僕は職業柄大学入試に関わっているので、大学の先生方の大学入試を公正なものにしようという情熱というのは本当に素晴らしいものがあると、いつも感心させられます。真理の探究という個々の研究者の動機に支えられてあのような努力がなされていることが、極めて精密なレベルでの応募者の選抜に役立っていると思います。そして、それが産業界が何だかんだいって、応募者がどこの大学を出ているのかを重視している根拠にもなっているのだと思います。G型・L型を導入するかどうかの議論というのは、「たとえば真理の探究など無意味だ！」という主張をする産業界が実は、真理の探究を動機とする学者の努力に、会社の新しい構成員の質の担保をかなり大きな部分で依存しているというように、極めて複雑に絡み合っているのだと思います。大学が今、教育再生実行会議で議論されているように点数で入学者を決めなくなってくるとしたら、それによって新入社員を選ぶコストがよけいにかかる割には、あまり良質な応募者を選べないという結果に陥るのは、むしろ産業界なのではないでしょうか。このように、現在の大学のどれが役に立っていて、どれが役に立っていない、という評価も実は非常に難しいのだと思います。大学の教授達が実用的な教育に無関心であるからこそ、大学入試の選抜能力の質が高く、それが各企業が単体で学生を選抜しなければならないコストをかなり下げている、ということもまたあるかもしれません。だからこそ、それを評価していこうとすることと、それが評価しきれると決めつけてしまうこととは全く違いますし、絶えず見直しをしていくことが大切だと考えています。

安倍内閣でも、鳴り物入りの女性大臣の二人が有権者への利益供与の疑いで辞任しました。これに関しては、追及する側の民主党議員でも、政治資金の記載があやしいところもあって、安倍首相が「打ち方やめになればいい」と言ったの言わないのだのも問題になっています。

このようなことがあるたびに、私たちの常識的な反応としては「そんなくだらないことで相手を攻撃するのなんてばからしい。それこそ、そんな低レベルの追及合戦はやめて、政策論争にこそ真剣に取り組むべきだ！」的な感想をついもってしまいがちです。しかし、僕はそのような感想を持つことこそが無責任であると思います。なぜなら、このような「くだらない追及の仕方」こそが実は高度な民主主義社会においては、不可避であると思うからです。

それがなぜかと言えば、これだけ様々な社会の抱える問題が高度化、複雑化している中で、個別の政策論争をいくら政治家同士がかまびすしくやったとしても、それに我々国民はついていけないからです。与野党で主張が大きく別れるような政策論争上の争点が仮にあるとして、それについてどのように各陣営が互いの主張の正しさ、相手側の主張の欠点を説こうとも、肝心の我々国民にはそのどちらの主張がより正しいのかを判断する能力がありません。「能力」という言葉は実はさらにごまかしで、それを判断しようという意図がそもそもないと言えるでしょう。それほど私たちは、日々の生活に追われ、目の前の仕事に追われ、その中で政策論争の双方の主張をしっかり勉強しては、そのどちらが正しいのかをいちいち、多岐にわたる分野において精査することなどする気にもなれないでしょう。

日常生活が安定している中では、当然個別の政策への関心は薄れます。あるいは、安定していない状態にある人で、その状態の政治的解決を目指す人々は、その単一の課題に全力を尽くします。結果として、一人一人にとってkeenである政策（即ちそれは、その政策の対象とする範囲の人々が極めて狭いもの）以外に関しては、ほとんどの国民は関心を持たないといえるでしょう。

そのような「無関心」の中では、野党側がいかに個々の政策論争で与党よりもよい提案をしようとも、それを理解し評価できる有権者などはほとんどいないわけですから、そのような地道な努力が与党の力による独断専行にブレーキをかけられることはありません。たとえ、それを個別の政策についてしっかりと観察し、評価する国民がいるとしても、それはごく少数であり、選挙の大勢には全く関係がないでしょう。このような状況の中で、野党として与党の独断専行を防ぐためにとれる方策は、「政策論争などの勉強していない人でもわかる論点で戦うのではなく、国民の誰にでもわかるような部分で与党を批判する。」という作戦しかありません。それが即ち、「カネ」「女性あるいは男性」スキャンダルであるわけです。これならば、一人一人の倫理観の問題であるがゆえに、個々の政策について吟味する気力も意図もない国民にとっても、わかります。「こんなカネに汚い人に政治は任せられない」「こんな異性にだらしない人に政治は任せられない」という言説は、それが命題として正しいかどうか、そもそも検証可能な命題であるのかどうかをさておいたとしても、有権者にとって訴え、かつ理解してもらえる数少ないチャンネルの一つであるのです。だからこそ、「そんなあら探しではなく、政策論争を！」という一見理性的なかけ声を私たち国民が、訳知り顔で言っているうちはこの状況は変わらないと言えるでしょう。野党の国会議員もバカではないのです。むしろ、そのような主張ならマスコミも大きく扱ってくれて、国民も問題視してくれるというこの状況を苦々しく思っているでしょう。しかし、他に権力の抑制のために訴えられる手法が極めて限られているため、結局そのような手法をとらざるを得ない。そのジレンマに苦しんでいるのだと思います。

このように、醜いように見える「足の引っ張り合い」にも必ずその裏に、もっと深い動機があるのだと思います。しかし、です。このような攻撃手法の行き着く先は、やはり地獄です。そもそも、こうした状況を深く理解し、戦略的に行動しているよほど切れ者の議員か、あるいは本当に聖人君子のような議員でなければ、相手をこのような基準で攻撃すれば、当然自分たちも火の粉をかぶることになります。当たり前です。つまり、権力を握っている側の独断専行への対抗策として導入したはずのこのやむをえない攻撃が、結果として自分たちをも傷つけ、そもそもこのような筋の悪い手法をとったのにも関わらず、権力へのブレーキとしてはさして有効なものではなくなる訳です。そして、残るのは双方のこのような下世話な攻撃に慣らされ、さらに愚かになっていった国民、という恐ろしい事態でしょう。もちろん、マスコミがこれを増幅するのがよくない、というのも正しいのですが、所詮マスコミは買い手の求めるものを書くものです。それは朝日新聞であれ、産經新聞であれ同じことです。

ここには、民主主義がそもそも人口が億をこえるような社会において成り立ちうるのか、という壮大な社会実験の成れの果てがあるのかもしれません。これだけ構成員が多い社会で、これだけ様々な社会制度が複雑になってはその概要を一人の人間が把握することなどどんな天才にも難しい、という状況の中で「政策論争」が国民の代表の間で可能であるのか、可能であるとしてもそれが国民の投票行動とどうリンクしうるのか、という難しい問題を抱えているのだと思います。

その上で、私たちはもっと勉強をしなければなりません。「中傷合戦や粗の探し合いはうんざりだ。もっと政策論争を！」と偉そうにいう私たちは、実際に政策論争をされていったときに、その双方の主張を精査しては立場に偏りなく判断できるのでしょうか。そもそも、日々の仕事や家事、育児に追われて、「そのような難しいことはわからない」という姿勢をとってはいないでしょうか。自分の仕事と家庭のことだけを考えているから、政治家に「倫理観とかについて与党を攻撃しないと有権者にはわからないだろう！」と見くびられて（また事実その見くびりは正しいのです）、結果として民主主義の失敗とでも言える事態へと落ち込んでいってしまっています。「下らない追及をしやがって」と憤る前に、あのような下らない追及をするところまで自らの品位を下げてでも、権力を持っている側の独断専行にブレーキをかけようとしている（かもしれない）彼ら野党議員の悲痛な思いに思いを馳せねばならないと思います。たとえ、野党が自民党であれ、民主党であれ、です。そして、考えるべきことにはやはりそれが大きく複雑な問題であっても取り組んでいかねばならないと思います。少なくとも僕は、それを、教育の面からやっていきたいと思っています。

学習塾にとっては、「バカでもわかる卑近な評価基準」とは即ち、合格実績である訳です。教育ジャーナリストのおおたとしまささんが母校の麻布高校のことを振り返ってBLOGOSで書いていて、「麻布の自由が守られる為には麻布は進学実績を出し続けねばならないことを後輩諸君は心して欲しい」ということを書かれていました。これは事実認識としては、その通りである訳ですし、嚮心塾も、広告を出さない、DMも打たない、検索してもこんな文字数が多く塾のことを説明してないブログしか出てこない、最近に至っては看板すら出さない日の方が多い、という中で何とか営業できているのは（改めて書いてみると、我ながらひどいですね。）、ひとえに（毎年の受験生が頑張ってくれた）合格実績のおかげであるわけです。しかし、まあ、そこに満足してしまうのは、結局国会での足の引っ張り合いで満足してしまう国会議員とあまり変わらないのだ、と自戒していかねばならないと思います。もちろん、できる限り全員を合格させてあげたい、という思いはずっと強くありますし、そこにもまだまだ改善の余地があります。ただ、それは手段であって目的ではありません。彼ら、彼女らがそのように真剣に学ぶ塾での日々を通して、勉強にはきりがないこと、社会の中で自分が生き延びるという以上により大きな責任を担っていくためには自分の人生だけがうまくいっているだけでは駄目であること、そしてそこまでを射程に入れてがんばろうとするとき、どのような天才にとっても人生は極めて厳しいのだ、という事実を直視した上で、そこに粘り強く立ち向かう一人一人になっていってほしいと思っています。